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訪問看護を利用するとき、「介護保険と医療保険のどちらが適用されるの?」「要介護認定を受けていると医療保険は使えないの?」と疑問に感じる方も多いのではないでしょうか。
訪問看護は、利用者の年齢や要介護認定の有無、病気の種類、医療的な必要性などによって、適用される保険が決まります。
原則として要支援・要介護認定を受けている方は介護保険が優先されますが、特定の疾病や病状の急激な悪化など、一定の条件に該当すれば医療保険で利用できます。
この記事では、訪問看護における介護保険と医療保険の適用条件や違い、自己負担を軽減する制度、保険の選び方についてわかりやすく解説します。
1.訪問看護で介護保険と医療保険の適用が決まる基本ルール
訪問看護では、利用者が希望する保険を自由に選べるわけではありません。年齢や要介護認定、疾病などによって適用される保険が決まります。
基本的な判断基準は次のとおりです。
① 65歳以上で要介護・要支援認定を受けている方
原則として介護保険が適用されます。訪問看護だけでなく、訪問介護や通所介護など、ほかの介護サービスと組み合わせて利用できます。
② 40歳から64歳で特定疾病に該当する方
介護保険の第2号被保険者として、特定疾病が原因で要介護・要支援認定を受けた場合は、介護保険が適用されます。
特定疾病には、がん末期、関節リウマチ、筋萎縮性側索硬化症(ALS)、脳血管疾患、初老期における認知症、パーキンソン病関連疾患など16種類があります。
ただし、病名だけで対象になるわけではなく、国が定める疾病の範囲や状態の要件を満たす必要があります。
③ 40歳未満の方
原則として介護保険の対象外となるため、医療保険による訪問看護を利用します。
また、40歳以上でも介護保険の特定疾病に該当せず、要介護認定を受けていない方などは、医療保険の対象となります。
④ 要介護認定を受けていても医療保険が適用される場合
厚生労働大臣が定める疾病等に該当する場合や、主治医が病状の急性増悪などを認めて特別訪問看護指示書を交付した場合は、医療保険が適用されます。
このように、要介護認定を受けているからといって、必ず介護保険になるわけではありません。
2.医療保険が優先される疾病・状態とは?
訪問看護では、一定の疾病や医療的な必要性がある場合、介護保険より医療保険が優先されます。
代表的なものが、厚生労働大臣が定める疾病等(別表第7)です。
具体的には、次のような疾病が含まれます。
- 末期の悪性腫瘍
- 多発性硬化症
- 重症筋無力症
- スモン
- 筋萎縮性側索硬化症(ALS)
- 脊髄小脳変性症
- ハンチントン病
- 進行性筋ジストロフィー症
- パーキンソン病関連疾患のうち所定の状態に該当するもの
特に注意したいのが、パーキンソン病関連疾患です。パーキンソン病と診断されているだけで、必ず医療保険が適用されるわけではありません。重症度など、定められた条件を満たす必要があります。
また、人工呼吸器を使用している方など、特別な医療管理が必要な状態についても、別表第8などの要件によって訪問回数やサービス内容の取り扱いが異なります。
さらに、病状が急激に悪化した場合には、主治医が特別訪問看護指示書を交付することで、原則14日間、医療保険による頻回な訪問看護が可能になります。
この期間は、介護保険の認定を受けている方でも医療保険が適用されます。
3.介護保険と医療保険の主な違い
両者の違いを理解しておくと、訪問看護の利用計画や費用を考えやすくなります。
① 自己負担割合
介護保険では、所得に応じて原則1割、一定以上の所得がある方は2割または3割です。
医療保険では、年齢や所得によって負担割合が異なります。一般的には、義務教育就学前が2割、就学後から70歳未満が3割、70~74歳が原則2割、75歳以上は原則1割です。ただし、所得によって2割または3割になる場合があります。
② 利用するための手続き
介護保険の場合は、要介護・要支援認定を受けたうえで、ケアマネジャーなどが作成するケアプランに訪問看護を位置付けます。
一方、医療保険の場合は、主治医が交付する訪問看護指示書に基づいて利用します。
どちらの保険でも、主治医による訪問看護の必要性の判断が重要です。
③ 利用回数や支給限度額
介護保険では、要介護度に応じた支給限度額の範囲内で、ほかの介護サービスと調整しながら利用します。
医療保険では、原則として週3日までの訪問が基本ですが、厚生労働大臣が定める疾病等に該当する場合や、特別訪問看護指示書が交付された場合などは、週4日以上の訪問も可能です。
なお、医療保険でも訪問回数に関する例外や条件があるため、個別の状態に応じた確認が必要です。

