お子さんの将来を考え、B型施設を探している保護者の方へ
障害のあるお子さんに合った選択をするために、まず知っておきたい基本ガイド
初めての方は、基礎知識と不安解消をセットで押さえると安心です。
まず読むべき基礎知識5記事
施設選びでつまずきやすいポイント5記事
朝、目を覚ますと体が鉛のように重く、起き上がることすらできない。
仕事に行こうとすると涙が止まらなくなる、職場に向かう電車で過呼吸を起こす、会社のメールを開くだけで動悸がする。
頭では働かなければと分かっているのに、心と体が言うことを聞かない。
メンタルが壊れて働けない状態に追い込まれている方は、決して怠けているわけでも、甘えているわけでもありません。
それは心が限界を超えて発しているSOSであり、適切なケアと支援を受けるべき正当な理由です。
しかし、働けない自分を責め続けたり、生活費の不安で追い詰められたりして、さらに状態を悪化させてしまう方が後を絶ちません。
この記事では、メンタルが壊れて働けない状況にある方が、生きていくための支援制度と心の整え方、そして再起への道のりについてお伝えしていきます。
メンタルが壊れて働けない状態とは
働けない状態にも、様々な段階や種類があります。
朝起き上がれない、食事が喉を通らない、眠れない、こうした基本的な生活機能が損なわれているレベルでは、当然働くことなどできません。
職場に行こうとすると体が拒否反応を示す、会社のことを考えると涙が出る、上司や同僚の顔を思い出すだけで動悸がする、こうした症状が出ている場合も、無理に出勤すれば取り返しのつかないダメージを受けます。
うつ病、適応障害、不安障害、パニック障害、複雑性PTSDといった精神疾患が背景にあることも多く、これらは医学的に治療が必要な病気です。
職場でのハラスメント、過重労働、人間関係のトラブル、家庭での問題、過去のトラウマ、こうした要因が積み重なってメンタルが崩壊するケースが大半です。
働けないという事実を受け入れることは、最初は非常に苦しいものです。
しかし、限界を超えて働き続ければ、回復までに数年単位の時間がかかったり、完全に元に戻れない後遺症を抱えたりするリスクがあります。
体と心が休めと訴えているなら、それに従うことが結果的に最短の回復ルートになります。
まずは医療機関にかかる
メンタルが壊れて働けない状態にある方が最初にすべきことは、心療内科や精神科を受診することです。
医療機関にかかることへの心理的なハードルが高い方も多いですが、自分の状態を医学的に診断してもらうことが、その後のすべての支援につながる土台となります。
うつ病や適応障害といった診断が出れば、薬による治療やカウンセリングを受けられるだけでなく、傷病手当金、自立支援医療、障害年金、休職や退職時の労働環境調整など、様々な制度の利用が可能になります。
通院費が心配な方は、自立支援医療制度を利用することで、精神科や心療内科の通院費の自己負担を一割程度に軽減できます。
申請は通院している病院や役所の福祉課で手続きができ、診断書があれば誰でも申請可能です。
医療機関選びに迷う場合は、各自治体の精神保健福祉センターに相談すれば、自分に合った医療機関を紹介してもらえます。
初診の予約が取りにくい場合もありますが、複数の病院に問い合わせたり、オンライン診療に対応しているクリニックを探したりすることで、早めに受診できる場所が見つかります。
医師に相談する際は、いつから、どんな症状があるのか、生活や仕事にどんな支障が出ているのかを具体的に伝えてください。
在職中の方が使える傷病手当金
会社員で雇用保険や健康保険に加入している方が働けなくなった場合、傷病手当金という制度を必ず確認してください。
これは、病気やケガで働けない期間に、健康保険から給与の約三分の二が支給される制度です。
支給期間は最長一年六か月間で、メンタル疾患も対象に含まれます。
申請には医師の診断書が必要で、会社を通じて健康保険組合に申請する形が一般的です。
退職した後でも、一定の条件を満たせば継続して受け取れる場合があります。
月給が二十万円の方であれば、月十三万円程度が支給される計算になり、生活費の大きな支えになります。
会社に相談しづらい場合は、健康保険組合に直接問い合わせることもできます。
会社が手続きに協力してくれない、書類を出してくれないといった問題があれば、労働基準監督署や労働問題に詳しい弁護士に相談してください。
傷病手当金は、メンタル不調で休職した方の生活を守る重要な制度なので、利用できる権利を見過ごさないようにしましょう。
退職後の生活を支える制度
仕事を辞めざるを得なかった方や、辞めた後も働けない状態が続いている方には、別の支援制度が用意されています。
雇用保険に加入していた方は、失業手当を受給できます。
通常は受給開始まで二か月以上の待機期間がありますが、メンタル疾患で働けない場合は、特定理由離職者として認定されることで待機期間が短縮されたり、受給期間が延長されたりします。
就労が困難な状態であれば、雇用保険の受給期間延長手続きを取って、回復してから受給を開始することもできます。
メンタル疾患で長期的に働けない状態が続く場合は、障害年金の申請を検討してください。
うつ病、双極性障害、統合失調症、適応障害、PTSDなどで日常生活や就労に支障が出ている場合、障害年金を受給できる可能性があります。
障害年金は、初診日から一年六か月経過した時点で申請できる制度で、認定されれば月数万円から十万円以上の年金を受け取れます。
申請には医師の診断書や病歴申立書など複雑な書類が必要なため、社会保険労務士のサポートを受けるとスムーズに進みます。
生活保護という最後のセーフティネット
働けず、傷病手当金や障害年金だけでは生活が成り立たない、頼れる親族もいない、こうした状況であれば生活保護の申請を検討してください。
生活保護は、メンタル疾患で働けない方を救済するための重要な制度です。
うつ病や統合失調症、適応障害、PTSDなどの診断書があれば、稼働能力がないと認められやすくなります。
生活保護を受けると、家賃と生活費が支給されるだけでなく、医療費が完全に無料になるため、心療内科や精神科への通院を経済的な不安なく続けられます。
家族に知られたくない事情がある方や、虐待やDVを受けてきた方は、扶養照会を断れる仕組みもあります。
申請をためらう方が多い制度ですが、憲法で保障された正当な権利であり、メンタル疾患で働けない方こそ利用すべき制度です。
申請が不安な方は、つくろい東京ファンドやNPO法人もやいといった支援団体に同行を依頼することで、安心して手続きを進められます。
申請窓口での水際作戦と呼ばれる不当な対応を防ぐためにも、支援団体や弁護士のサポートを受けることをおすすめします。
心と体を回復させる過ごし方
メンタルが壊れて働けない時期は、回復のための重要な時間です。
無理に何かを成し遂げようとせず、まずは心と体を休めることに専念してください。
毎日の生活で意識したいのは、最低限の生活リズムを保つことです。
無理のない範囲で朝の光を浴び、決まった時間に簡単な食事を摂り、夜は早めに横になる、これだけでも心の安定につながります。
完璧にやろうとせず、できる日とできない日があって当然だと自分を許してあげてください。
外出する気力がない時期は、カーテンを開けて窓辺に座るだけでも構いません。
体力が戻ってきたら、近所を散歩する、軽いストレッチをする、こうした小さな活動から再開していきましょう。
SNSやニュースは見ない、または最小限に抑えることをおすすめします。
他人の活躍や社会の不安なニュースは、回復期の心には毒になります。
スマートフォンの通知を切り、刺激の少ない環境で過ごしてください。
回復に必要な時間は人それぞれで、数か月で戻る方もいれば、数年かかる方もいます。
焦らず自分のペースで進むことが、結果的に最も早い回復につながります。
専門家とのつながりを持つ
メンタル疾患の回復には、医師だけでなく、複数の専門家とつながることが効果的です。
カウンセラーや臨床心理士のカウンセリングを定期的に受けることで、自分の感情や思考のパターンを整理できます。
医療保険適用外のカウンセリングが多いですが、自治体によっては低額で受けられる相談窓口もあります。
精神保健福祉センターでは、無料で精神保健に関する相談ができ、必要に応じて専門機関を紹介してもらえます。
うつ病や不安障害といった疾患には、それぞれ自助グループが存在しています。
同じ経験を持つ仲間と話すことで、自分一人ではないと実感でき、回復への力をもらえます。
オンラインで参加できる自助グループも増えており、外出が難しい状態でも参加できます。
家族の理解を得られない、相談できる人がいないという方は、よりそいホットラインといった電話相談窓口を活用してください。
二十四時間対応している窓口もあり、匿名で話を聞いてもらえます。
少しずつ社会復帰を目指す
ある程度回復してきたら、ゆっくりと社会復帰を考え始める時期がやってきます。
ただし、いきなり以前と同じような働き方に戻ろうとするのは危険です。
メンタル疾患は再発しやすい性質があるため、回復の段階に応じた働き方の選択が必要です。
まずおすすめしたいのが、就労継続支援B型という福祉的就労の場です。
雇用契約を結ばず、自分の体調に合わせて週数日、数時間ずつ通える場所で、メンタル疾患を抱えながらでも安心して通えます。
工賃という形でわずかながら収入も得られ、社会との接点を取り戻すリハビリの場として最適です。
体力と意欲が戻ってきたら、就労継続支援A型や就労移行支援を経て、一般就労を目指す道もあります。
ハローワークの専門援助部門では、メンタル疾患を抱える方向けの就労支援を専門に行っており、自分の状態に合った仕事探しをサポートしてもらえます。
障害者手帳を取得すれば、障害者雇用枠での就職という選択肢も広がります。
精神障害者保健福祉手帳は、メンタル疾患で日常生活や社会生活に支障がある方が取得できる手帳で、税金の減免や公共料金の割引、就職支援の優先利用といったメリットがあります。
まとめ
メンタルが壊れて働けない状態は、あなたが弱いからでも、甘えているからでもなく、心が限界を超えて発しているSOSです。
無理に働き続けようとせず、まずは医療機関で診断を受け、傷病手当金、自立支援医療、障害年金、生活保護といった支援制度を活用してください。
つくろい東京ファンドやもやい、精神保健福祉センター、よりそいホットラインといった相談窓口や支援団体は、あなたを支えるために存在しています。
回復には時間がかかりますが、焦らず自分のペースで進むことが何より大切です。
体力と気力が戻ってきたら、就労継続支援B型などの福祉的就労から少しずつ社会復帰を始められます。
メンタル疾患は治療と時間によって必ず回復へ向かう病気であり、人生がここで終わったわけではありません。
使える制度と専門家の手を最大限に借りながら、自分の心と体を最優先に守り抜いてください。
あなたの命と人生は、何よりもかけがえのない大切なものなのですから。
なお、もし今、死にたいといった気持ちが強い状態であれば、よりそいホットラインやいのちの電話などの相談窓口に、どうか一度連絡してみてください。