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新卒で入社した職場で「上司の言動がおかしい気がする」「精神的に追い詰められているがこれは普通のことなのだろうか」と感じている方はいらっしゃいませんか。モラルハラスメントは身体的な暴力と異なり目に見えにくいため被害を受けている本人が気づきにくいことが多いです。本記事では新卒がモラハラ職場を見分けるための特徴と具体的な対処法を解説します。
モラハラとはどのような行為か
モラルハラスメントとは身体的な暴力を使わずに言葉や態度、無視などの精神的な手段によって相手を傷つけたり支配したりする行為です。職場においては上司から部下へ向けられることが多いですが同僚間や部下から上司に向けられるケースもあります。
モラハラはパワーハラスメントと重なる部分がありますが精神的な攻撃に特化している点が特徴です。叱責や批判が業務上の指導の範囲を超えて人格の否定や侮辱に至っている場合はモラハラに該当する可能性があります。
モラハラの特徴として徐々にエスカレートするという点があります。最初は厳しい指導として受け取れる程度だったものが時間の経過とともに攻撃性が増し気づいたときには深刻な状態になっているというケースが少なくありません。
新卒という立場は社会経験が少なくこれが普通なのかどうかという判断基準が持ちにくいためモラハラに気づきにくいという特性があります。
モラハラ職場に見られる具体的な特徴
モラハラが行われている職場に共通してみられる特徴をいくつかご紹介します。
人格を否定するような言葉が日常的に使われていることがモラハラ職場の大きな特徴のひとつです。お前は使えない、なんでこんなこともできないのかといった言葉が日常的に飛び交っている職場は業務上の指導の範囲を超えた精神的な攻撃が行われている状態です。
特定の人物を無視したり孤立させたりする行為も典型的なモラハラの手口です。挨拶を無視する、会議や情報共有から除外する、周囲に対してその人物の悪口を吹き込むといった行為によって職場内での孤立が図られます。
過大または過小な業務の割り当てもモラハラに該当することがあります。達成不可能なほどの大量の業務を押しつけたり逆に何も仕事を与えないまま放置したりすることで相手の精神的な消耗を図る行為です。
些細なことで過剰に責め立てたり人前で激しく叱責したりすることも問題のある行為です。業務上のミスへの指導であっても他の社員の前で怒鳴りつけたり必要以上に長時間責め続けたりすることはモラハラに該当します。
プライベートへの過度な干渉や監視も職場のモラハラのひとつです。休日の過ごし方に口を出す、私用のスマートフォンをチェックするなど業務と関係のない個人の領域への侵害はモラハラに当たります。
モラハラを受けていることに気づくためのサイン
自分がモラハラを受けているかどうかを判断するためのサインをいくつかご紹介します。
特定の人物がそばにいると強い緊張や恐怖を感じることが続いている場合はモラハラのサインである可能性があります。その人物の声や足音を聞くだけで体が強張る、パニックになるといった反応が起きている場合は心身が限界に近づいているサインです。
自分には価値がないという感覚が以前よりも強くなっている場合も注意が必要です。職場での言動によって自己評価が著しく低下しているときはモラハラによる精神的なダメージを受けている可能性があります。
職場に行くことへの強い恐怖や嫌悪感が続いている場合も見逃せないサインです。身体症状として吐き気や腹痛、頭痛が出るようになっている場合は精神的な被害が身体にまで影響を与えているサインです。
モラハラを受けたときの具体的な対処法
モラハラを受けていると感じた場合の具体的な対処法をご説明します。
記録をとることが最初のステップとして最も重要です。モラハラの証拠を残すためにいつどこでどのような言動があったかを具体的にメモしておきましょう。可能であれば音声を録音しておくことも有効な証拠となります。記録があることでその後の相談や申し立ての際に具体的な事実を示すことができます。
信頼できる人に相談することも早めに行うことが大切です。同僚や家族など信頼できる人に状況を話すことで客観的な視点からの意見をもらえるとともに一人で抱え込む精神的な負担を軽減することができます。
社内の相談窓口や人事担当者への相談を検討しましょう。会社には従業員へのハラスメントを防止する義務があり相談窓口が設置されていることが多いです。相談内容の守秘義務が守られるかどうかを事前に確認しておくと安心です。
外部機関への相談と法的な対応
社内での解決が難しい場合や相談窓口への信頼が持てない場合は外部機関への相談が有効です。
労働局の総合労働相談コーナーでは職場でのハラスメントについて無料で相談することができます。匿名での相談も可能であり状況に応じて労働局による助言や指導、あっせんの手続きを利用することができます。
労働基準監督署への申告も選択肢のひとつです。職場でのハラスメントが労働基準法違反に該当する行為を伴っている場合は労働基準監督署への申告によって調査や是正指導が行われることがあります。
弁護士への相談も検討することができます。モラハラによる精神的な損害が深刻な場合は損害賠償請求や慰謝料請求という法的な手段をとることが可能です。法テラスを通じて無料または低費用での法律相談を受けることもできます。
自分の心身を守ることを最優先に
モラハラへの対処において最も重要なのは自分の心身の健康を守ることです。
モラハラによって精神的な不調が生じている場合は早めに医療機関を受診することが大切です。心療内科や精神科で現在の状況を伝えることで適切な診断と治療を受けることができます。診断書の取得によって休職の手続きを進めることも可能です。
モラハラを受けていることは自分のせいではないという認識を持つことが回復への第一歩となります。モラハラは加害者側の問題であり被害を受けていることを自分の弱さや能力不足と結びつけないことが大切です。
状況が改善しない場合は転職という選択肢を前向きに検討することも重要です。心身を壊してしまうリスクをとってまで今の職場に留まり続けることよりも安全な環境に移ることのほうが長期的によい選択となることがあります。
新卒でモラハラ職場にいると気づいたときはまず記録をとり信頼できる人や社内外の相談窓口に早めに相談することが大切です。モラハラは被害者のせいではなく加害者側の問題です。自分の心身の健康を最優先に考えながら状況に応じて休職や転職という選択肢も視野に入れ安全な環境で働ける方法を探していきましょう。


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