クローズ就職で精神科への通院が会社にバレるかの実態と対策

精神科に通院しながらクローズで就職した方が「会社にバレるのでは」と不安を感じるのは自然なことですが、実際にバレる経路は限られており正しい知識を持つことで安心して働けます。

この記事ではクローズ就職で精神科への通院が会社にバレるかの実態と対策を解説します。

通院が会社にバレる可能性がある経路とない経路

経路を、把握しておきましょう。

バレない経路として、健康保険の利用履歴があります。

健康保険証を使って精神科を受診しても、受診先や診療内容が会社に通知されることはありません。

会社の人事担当者が従業員の受診履歴を閲覧することは、個人情報保護法により認められていません。

ただし会社の健康保険組合が発行する「医療費通知」には、受診した医療機関名が記載される場合があります。

この通知は本人の自宅に届くのが一般的ですが、会社経由で届く場合もあるため、加入している健康保険組合に届け方を確認しておくことが推奨されます。

自立支援医療制度の利用も会社には通知されません。

自立支援医療の受給者証は会社に提出する書類ではないため、利用していることが会社に伝わることはありません。

障害者手帳の所持も、自分から開示しない限り会社に知られることはありません。

年末調整で障害者控除を申告しなければ、手帳の存在が会社に伝わることはありません。

バレる可能性がある経路として、以下のケースがあります。

第一のケースは、通院のための頻繁な遅刻や早退です。

月に何度も同じ曜日に遅刻や早退を繰り返すと、周囲に疑問を持たれる可能性があります。

第二のケースは、健康診断の問診票です。

入社時や定期健康診断の問診票に「現在通院中の医療機関」「服用中の薬」を記載する欄がある場合があります。

記載は任意の場合と必須の場合があり、産業医には守秘義務がありますが、心配な場合は記載範囲を確認します。

第三のケースは、服薬による体調の変化です。

眠気、ふらつき、集中力の低下など、薬の副作用が業務中に目立つと周囲に気づかれるきっかけとなることがあります。

第四のケースは、本人からの漏洩です。

同僚との雑談で通院のことをうっかり話してしまう、デスクに薬を置いたままにするなど、自分の行動から情報が漏れるケースがあります。

バレないための具体的な対策

対策を、見ていきましょう。

第一の対策は、通院日を工夫することです。

土曜日や平日夜間に診療している精神科を選ぶことで、勤務時間に影響なく通院できます。

やむを得ず平日に通院する場合は、有給休暇や半休を計画的に使い、特定の曜日に偏らないよう調整します。

第二の対策は、医療費通知の届け方を確認することです。

加入している健康保険組合に「医療費通知は自宅に届きますか」と確認し、会社経由で届く場合は対策を検討します。

第三の対策は、服薬のタイミングを調整することです。

眠気が出やすい薬は就寝前に服用するなど、主治医と相談して業務への影響を最小限にする服薬スケジュールを組みます。

第四の対策は、職場での情報管理の徹底です。

薬はポーチに入れて管理する、お薬手帳は自宅に置く、通院先の診察券を見える場所に置かないなどの基本的な管理を徹底します。

第五の対策は、健康診断の問診票への対応です。

精神科への通院を記載するかは状況により判断します。

産業医には守秘義務がありますが、心配な場合は業務に影響のある項目のみ記載する方法もあります。

もしバレた場合の対処と今後の選択肢

対処と選択肢を、見ていきましょう。

通院がバレたとしても、精神科に通院していること自体は解雇の正当な理由にはなりません。

業務を問題なく遂行できている限り、通院を理由に不利な扱いを受けることは不当です。

万が一不当な扱いを受けた場合は、法テラスを通じて弁護士に相談できます。

将来的にオープンに切り替えることも選択肢です。

障害者雇用エージェントとして、ディーディーケアレント、アットジーピー、ウェブサーナ、アビリティスタッフィング、パーソルダイバースなどに相談できます。

就労移行支援事業所として、LITALICOワークス、ココルポート、ウェルビー、ミラトレ、atGPジョブトレなどで、オープンかクローズかの判断を含めたサポートを受けられます。

利用料は低所得世帯は無料です。

障害年金の申請は、社会保険労務士のサポートを受けることが推奨されます。

保険の見直しは、ほけんの窓口や保険見直し本舗で無料相談ができます。

つらい気持ちが強まった時は、よりそいホットライン、いのちの電話、こころの健康相談統一ダイヤルに連絡できます。

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まとめ

クローズ就職で精神科に通院していることは健康保険の利用や自立支援医療や障害者手帳から会社に直接バレることはなく、通院日の工夫や医療費通知の届け方の確認や服薬タイミングの調整で対策でき、万が一の場合は法テラス、ディーディーケアレントやアットジーピーなどの障害者雇用エージェント、LITALICOワークスなどの就労移行支援事業所、社会保険労務士、ほけんの窓口、よりそいホットラインなどの支援を活用していきましょう。