休職したい・疲れたと感じたら？手続きの流れと休職中の過ごし方を解説

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「もう限界かもしれない」「仕事を休みたいけれど踏み出せない」と感じている方はいらっしゃいませんか。心身の疲弊を感じながらも休職に踏み出すことへの不安から、無理をして働き続けてしまう方は少なくありません。本記事では休職を検討している方に向けて手続きの流れや休職中の過ごし方をわかりやすく解説します。

休職を考えるべきサインとは

働いているなかで心身に異変を感じたとき、それが休職を検討すべきサインである場合があります。自分の状態を正しく把握することが最初の一歩です。

身体面では慢性的な疲労感が休日をとっても回復しない、頭痛や胃の不調、めまいなどの身体症状が続く、朝起き上がれないといった状態が続いている場合は注意が必要です。

精神面では何に対しても興味や喜びが感じられない、強い不安感や焦りが続く、涙が止まらない、死にたいという気持ちが浮かぶといった症状がみられる場合はとくに早めの対処が求められます。

仕事のパフォーマンス面では集中力や判断力が著しく低下している、ミスが増えた、職場に行くことを考えると強い恐怖や嫌悪感がある、という状態も見逃せないサインです。

これらの症状が2週間以上続いている場合はうつ病や適応障害などの可能性があります。自己判断せずにまず医療機関を受診することをおすすめします。

休職までの手続きの流れ

休職を希望する場合、一般的には以下のような流れで手続きが進みます。事前に流れを把握しておくことで、心身の消耗を最小限に抑えながら手続きを進めることができます。

まず医療機関を受診することが最初のステップです。内科や精神科、心療内科を受診し、現在の症状を医師に伝えましょう。医師が休職を必要と判断した場合、診断書を発行してもらいます。診断書には病名と休職が必要な期間が記載されます。

次に診断書を職場に提出します。直属の上司や人事担当者に体調不良であることを伝え、診断書を提出して休職の申請を行います。職場によって手続きの流れが異なるため、就業規則や人事担当者に確認しながら進めることが大切です。

休職が承認されたあとは傷病手当金の申請を行うことで、休職中の収入を一定程度確保することができます。傷病手当金については次の項目で詳しく説明します。

なお職場への連絡や手続きが心身的に困難な場合は、家族や信頼できる人に代わりに対応してもらうことも可能です。

休職中の収入と傷病手当金について

休職中の収入面への不安は休職をためらう大きな理由のひとつです。しかし健康保険の傷病手当金制度を利用することで、一定の収入を確保しながら療養することができます。

傷病手当金は業務外の病気やけがで働けなくなった場合に、健康保険から支給される給付金です。支給額はおおむね給与の3分の2程度であり、支給期間は通算して1年6か月となっています。

支給を受けるためには連続して3日以上仕事を休んでいること、4日目以降も仕事に就けない状態であること、休んでいる間に給与の支払いがないことなどの条件を満たす必要があります。

申請は勤務先を通じて健康保険組合や協会けんぽに行います。申請書には医師の意見欄があるため、主治医に記入を依頼する必要があります。初めての申請では書類の準備に時間がかかることがあるため、早めに手続きを開始することをおすすめします。

休職中の過ごし方と回復のためのポイント

休職中の過ごし方は回復のペースに大きく影響します。ただ休むだけでよいのかと不安に感じる方もいますが、休職初期は何もしないことが最善の治療である場合がほとんどです。

休職初期は十分な睡眠と食事を確保することだけを目標にしましょう。仕事のことや復職後のことを考えることはエネルギーを消耗させるため、できるだけ考えないようにすることが大切です。

症状が少し落ち着いてきたら、無理のない範囲で散歩や軽い運動を取り入れることが回復を助けます。日光を浴びることは気分の安定に役立つことが知られています。

定期的な通院と主治医との対話を続けることも重要です。症状の変化や日常生活の様子を記録しておき、診察の際に伝えることで適切な治療方針を維持することができます。

焦って復職を急ぐことは再発のリスクを高めます。職場への復帰は主治医と相談しながら段階的に進めることが大切です。

職場復帰に向けた準備と活用できる支援

回復が進んできたら、職場復帰に向けた準備を少しずつ始めることができます。

リワークプログラムは休職中の方が職場復帰に向けて生活リズムの立て直しや仕事に必要なスキルの回復を図るための支援プログラムです。医療機関や就労移行支援事業所で提供されており、段階的な復職をサポートしてもらえます。

職場復帰の際には産業医や人事担当者と連携しながら、業務量や勤務時間の調整について相談することが大切です。いきなり休職前と同じ働き方に戻ろうとせず、試し出勤や時短勤務など段階的な復帰を検討しましょう。

もし現在の職場への復帰が難しいと感じる場合は、転職や障害者雇用への切り替えなど別の選択肢を検討することも一つの方法です。自分の健康を最優先に考えたうえで、無理のない働き方を探していくことが長期的な回復につながります。

疲れ果てて休職したいと感じることは弱さではなく、心身が限界に達しているサインです。まずは医療機関を受診して診断書をもらい、職場に相談するという一歩を踏み出してみましょう。傷病手当金などの制度を活用しながら焦らず休養をとることが、確実な回復への近道となります。