うつ病で働けないときの収入をどう確保するか

うつ病により働くことができなくなり収入面での不安を強く感じている方は少なくありません。
治療に専念したい気持ちと生活費への不安が重なり答えの出ない状態に悩んでしまうことも珍しくないでしょう。
この記事ではうつ病で働けない期間に利用できる収入面の制度について具体的にお伝えします。

うつ病で働けなくなったときにまず考えたいこと

うつ病の治療で最も大切なことは無理をせず十分な休養を取ることです。
収入への不安から焦って働き続けてしまうと症状が悪化し回復までの期間がかえって長引いてしまう場合があります。
まずは自分の状態を主治医に正確に伝え今の自分に必要な休養の期間について相談することが第一歩になります。
収入面の不安については利用できる制度を知ることで気持ちの負担を軽くすることができます。

傷病手当金という制度

会社員として健康保険に加入している方がうつ病で働けなくなった場合傷病手当金という制度を利用できる場合があります。
傷病手当金は病気やけがで働けない期間の生活を支えるための給付でおおよそ給与の三分の二程度が支給される仕組みです。
支給を受けるためには医師の意見書が必要でありまた連続して仕事を休んだ期間があることなど一定の条件を満たす必要があります。
支給期間には上限があるため早めに加入している健康保険組合や協会けんぽに相談し手続きの流れを確認することが大切です。

休職中の会社とのやり取り

傷病手当金を受給する場合は勤務先の会社を通じて手続きを進めることが一般的です。
休職の手続きや必要な書類については人事担当者に相談しながら進めていくことになります。
体調について詳しく説明する必要はなく通院していることや医師の指示で休養が必要であることを伝えるだけで十分な場合が多いです。
産業医がいる会社であれば産業医面談を通じて休職に関する具体的な流れを確認することもできます。

障害年金という選択肢

うつ病の症状が長期にわたり日常生活や就労に大きな支障が続く場合は障害年金の申請を検討することもできます。
障害年金は一定の障害の状態にあると認定された場合に支給される年金制度で初診日や保険料の納付状況など複数の条件を満たす必要があります。
申請には医師の診断書や本人が記入する病歴就労状況等申立書など複数の書類が必要となり手続きが複雑な場合もあります。
社会保険労務士や年金事務所の窓口に相談しながら進めることでスムーズに手続きを行いやすくなります。

生活保護という選択肢

傷病手当金や障害年金だけでは生活費が不足する場合や利用できる制度がない場合は生活保護の申請も選択肢のひとつです。
生活保護は資産や収入が一定基準を下回る場合に最低限度の生活を保障するための制度であり病気による就労困難な状態も対象となります。
申請は居住地の福祉事務所で行い担当のケースワーカーが個別の状況に応じて相談に応じてくれます。
他の制度と併用できる場合もあるため利用を検討する際は福祉事務所に具体的な状況を伝えて確認することが大切です。

復職や再就職に向けた準備

症状が落ち着いてきた段階ではリワークプログラムを利用しながら復職に向けた準備を進める方法があります。
リワークプログラムでは生活リズムの立て直しや職場を想定した作業訓練を通じて段階的に復帰の準備を行うことができます。
再就職を目指す場合は就労移行支援事業所や就労継続支援事業所を利用しながら自分のペースで働き方を模索することも可能です。
焦らず段階を踏みながら準備を進めることが安定した復職や再就職につながっていきます。

一人で抱え込まないために

収入面の不安は一人で抱え込むほど大きな心理的負担となります。
主治医や医療ソーシャルワーカー年金事務所や福祉事務所の窓口など相談できる先は複数存在します。
制度の内容は個々の状況によって適用条件が異なるため早めに専門の窓口へ相談し自分に合った制度を確認することが大切です。
経済的な不安を少しずつ整理していくことが治療に専念するための土台になります。

まとめ

うつ病で働けない期間の収入は傷病手当金や障害年金生活保護など複数の制度を組み合わせて確保できる場合があります。
焦らずまずは治療に専念し必要な制度については専門の窓口に相談しながら進めていくことが大切です。
一人で抱え込まず利用できる支援を積極的に活用することで安心して回復に向き合う環境を整えていきましょう。
段階を踏みながら自分のペースで次のステップへと進んでいくことができます。